こんにちは。越谷市せんげん台のパーソナルジム「トータルボディメイキングスタジオI’s(アイズ)」です。

「パーソナルジムって、いつからあるんですか」。ときどき、こう聞かれます。ここ10年ほどで街に急に増えた印象があるので、新しい業態だと思われている方が多いのだと思います。実際、日本で「パーソナルジム」という言葉が一般的になったのは、そう昔のことではありません。

ただ、「トレーナーが一対一で体づくりを見る」という形そのものは、実はとても古くからあります。前回、「ジムという場所の歴史」を書きましたが、今回は、その中から「一対一の指導」に絞って辿ってみたいと思います。パーソナルジムは、どこから来て、どう広がり、今、どんな場所に立っているのか。

最後には、2026年5月に公表された、パーソナルトレーニングの事故に関する国の報告書についても触れます。業界の中にいる者として、避けて通れない話だと思うからです。なお、歴史上の「最初」とされる事柄には諸説あります。資料でそう書かれている、あるいはそう言われている、という範囲で書いていきます。


一対一の指導は、最も古い形のひとつ

体を鍛えるとき、誰かがそばについて教える。この構造は、おそらく人類の歴史とほぼ同じくらい古いものです。

古代ギリシャでは、競技者や若者の体づくりを専門に指導する人がいたと言われています。体育場で若者を指導する人、競技者のために食事や練習を管理する人。呼び方はいくつかあったようですが、「体を鍛えることを教える専門家」という存在が、すでにいたことになります。

武術の世界でも同じです。師匠と弟子が向き合って、一つひとつの動きを直していく。型を教える、癖を指摘する、体調を見て稽古の強さを変える。これは、現代のパーソナルトレーニングの原型と言っても、大きく外れてはいないと思います。

つまり、「一対一で体を見てもらう」というのは、新しい発明ではありません。むしろ、集団で運動する大きなジムの方が、近代以降に生まれた形なのです。前回書いたように、19世紀に体操クラブや会員制の施設が広がって、「たくさんの人が同じ場所で運動する」スタイルが主流になりました。その流れの中で、一対一の指導は、一部の人のための、特別な形として残っていったと言えます。


19世紀末——「個人指導」をビジネスにした人

資料をたどると、パーソナルトレーニングをビジネスの形にした、最初期の人物として名前が挙がるのが、「プロフェッサー・アッティラ」の名で知られるレオ・ダーラッカーです。

前回も少し触れましたが、彼は、1880年代にベルギーのブリュッセルで個人指導のジムを開き、その後ロンドン、そして1894年にはニューヨークに、「アッティラ体育スタジオ」を構えたと言われています。当時の著名な力自慢、ボクサー、そして富豪や王族といった人々が、顧客にいたと伝えられています。

彼のスタジオが面白いのは、当時としては珍しい考え方を、いくつも取り入れていたことです。女性に対しても、段階的に負荷を上げていくレジスタンストレーニングを行っていたこと。加齢の影響に対抗する手段として、筋力トレーニングを位置づけていたこと。これらは、現代のパーソナルトレーニングが当たり前のように語っている考え方と、ほとんど同じです。

130年以上前に、「人によって体は違う」「年齢や性別に合わせて負荷を決める」「筋力トレーニングは、年を重ねるほど意味がある」という発想を持っていた人がいた。そう考えると、パーソナルトレーニングは、時代の流行ではなく、運動指導の本質に近い形だと言えるのかもしれません。

パーソナルトレーニングは、新しい流行ではありません。「その人の体に合わせて、一人ひとり指導する」という、運動指導のもっとも素朴な形に、時代が何度も戻ってきているのだと思います。

20世紀前半〜中盤——一部の人のための特別なもの

アッティラの時代の後、20世紀に入ってからも、個人指導は、長い間、「特別な人のためのもの」でした。

競技者、ボディビルダー、俳優、富裕層。専属のコーチやトレーナーを雇える人は限られていました。一般の人が体を鍛えたいと思ったら、体育館やスポーツクラブ、あるいは、のちに登場する大衆向けのヘルスクラブに通うのが普通でした。そこでは、器具の使い方を簡単に教わることはあっても、一人ひとりに合わせた継続的な指導を受けることは、あまり多くなかったと思われます。

20世紀の中盤以降、チェーン型のジムが広がり、「一般の人がジムに通う」文化が定着していきます。この流れは、「たくさんの人が、手頃な値段で運動できる」という大きな価値を生みました。一方で、一人ひとりへの個別の対応は、どうしても限られていきます。

この「大勢が通える場所」と「一人ひとりに向き合う指導」の間には、ずっと隙間がありました。パーソナルトレーニングの発展は、その隙間を埋める歴史でもあります。


1980年代——「職業」として確立していく

パーソナルトレーナーが、はっきりと「職業」として認識されるようになったのは、1980年代のアメリカだと言われています。

この時期、フィットネスへの関心が高まり、エアロビクスのブームも相まって、運動指導者を目指す人が増えました。それに伴って、指導者のための認定団体や資格制度が、相次いで生まれます。たとえば、1980年代には、エアロビクスの指導者団体なども相次いで設立されました。IDEAという団体の財団が1985年に設立されて、のちにパーソナルトレーナー向けの資格試験の開発に進んでいきます。全米スポーツ医学アカデミー(NASM)は、1987年に設立されています。

NASMは、パーソナルフィットネストレーニング業界のための、標準化された教育プログラムを作ることを目的に設立された、と説明されています。それまで、「経験のある人が、見よう見まねで教える」ことが中心だった運動指導を、体系的な知識と試験によって、職業として成り立たせようという動きでした。

この頃のパーソナルトレーナーの顧客は、まだ、映画スターなどの著名人や、経済的に余裕のある人が中心だったようです。「パーソナルトレーナーを雇う」ことは、ある種のステータスでもありました。

ただ、この時期に、「指導者に求められる知識と技能を、試験で確認する」という発想が生まれたことは、重要です。これが、のちに「資格」という形で、世界中に広がっていきます。


1990年代——「著名人だけのもの」から、一般の人へ

1990年代に入ると、パーソナルトレーニングは、著名人だけのものから、一般の人にも広がり始めます。

アメリカのフィットネス史の資料でも、1990年代に、パーソナルトレーニングのサービスが「著名人を超えて、一般の人々へと広がった」と説明されています。大学では、体育学部が、運動科学や身体運動学を扱う学部へと名前を変えていく時期でもありました。「体育の先生」から「運動の専門家」へという、指導者のイメージの変化が起きていたのです。

同じ頃、指導者の資格を出す団体も増えました。ACE、NASM、NSCAといった団体が、パーソナルトレーナーの認定を行い、資格を持つことが、信頼の目安になっていきます。一方で、団体の数が増えたことで、どの資格が何を保証しているのか、分かりにくくなる、という問題も生まれていきました。この点は、のちほど、あらためて触れます。

この時期に、パーソナルトレーニングは、「特別な人の贅沢」から、「体を変えたい普通の人が使える選択肢」へと、少しずつ姿を変えていきました。


日本では——指導者の育成から始まった

日本に目を向けてみましょう。

前回書いたとおり、日本では、1964年の東京オリンピックをきっかけにフィットネス文化が育ち、1969年にはセントラルスポーツクラブが東京・神田に登場しました。その後、スイミング、スタジオ、ジムを備えた総合型のクラブが、日本のフィットネスの主流になります。

そして、日本におけるパーソナルトレーナーの歴史を語るうえで、一つの節目になるのが、1990年代の、指導者のための団体の設立です。

アメリカに本部を置くNSCA(全米ストレングス&コンディショニング協会、1978年設立)の日本支部であるNSCAジャパンが、1991年に設立されました。その後、1990年代のうちに、日本語での認定試験も始まっていきます。アメリカで生まれた、「知識と技能を試験で確認して、運動指導者を認定する」という仕組みが、日本にも入ってきたのです。

この時期の日本では、パーソナルトレーニングは、まだ、一部のアスリートや、著名人、そしてフィットネスクラブの有料オプションとしての個別指導が中心だったようです。「パーソナルジム」という、一対一の指導を専門に行うジムが街に増えるのは、もう少し後の話です。


2010年代——「パーソナルジム」の登場とブーム

日本でパーソナルジムが一気に身近になったのは、2010年代です。

きっかけとして多くの資料が挙げているのが、「ライザップ」の登場です。2012年頃から店舗が全国に展開され、2013年頃に、大きなブームになったと言われています。「短期間で、劇的に体が変わる」という成果が広く知られ、パーソナルジムという業態への注目が一気に高まりました。

業界メディアの記事によれば、このブームをきっかけに、日本のパーソナルジムは、2020年頃には1,000店舗以上、市場規模は500億円以上とも言われるようになったそうです。もちろん、これは業界の記事での概算で、正確な統計ではありません。ただ、短期間で、この業態が一気に広がったことは確かです。

では、なぜ、パーソナルジムは、これほど急速に支持されたのでしょうか。背景には、いくつかの要因があると考えられます。

一つは、「自己流の限界」です。ダイエットや筋トレを自分で試みても、続かない、効果が出ない、やり方が分からない。そういう経験をした人が多くいました。ネットに情報があふれて、何が正しいのか分からなくなった時代でもあります。

二つ目は、「時間の効率」です。仕事や家事で忙しい人にとって、「何をすればいいか」を考える時間さえ、貴重です。専門家が、メニューを決めて、そばで見てくれる。この安心感と時間の節約は、大きな価値でした。

三つ目は、「食事と運動をセットで見る」というスタイルです。運動だけでなく、食事の内容も含めて、体を変える。このトータルな管理が、結果につながりやすいと受け取られました。

四つ目は、「個室・少人数で、人目を気にしなくていい」という点です。大きなジムの雰囲気が苦手な方、体を人に見られるのが恥ずかしい方にとって、一対一の空間は、入りやすい場所でした。以前、「運動が嫌いでいい」の記事で、学校の体育の記憶から運動が苦手になった方のことを書きましたが、そういう方にとって、「誰とも比べられない場所」の価値は大きいと思います。

これらは、実は、19世紀末にアッティラが提供していたもの(個別の指導、年齢や性別に合わせた負荷設定、継続的な関わり)と、本質的には同じです。時代が変わっても、人が求めているものは、あまり変わっていないのかもしれません。


「小さく、専門的に」——多様化していくパーソナルジム

ブームの後、パーソナルジムは、さらに多様な形に広がっていきます。

大きな設備や広いスペースを必要とせず、比較的小さな規模で始められるため、トレーナーが独立して開業するケースも増えました。結果として、街のあちこちに、さまざまな個性のパーソナルジムができていきます。ダイエット特化、姿勢の改善、産後の体づくり、シニア向け、スポーツのパフォーマンスアップ、ボディメイクの大会向け、リハビリ後の運動。それぞれが、自分の得意な領域や、大切にしたい価値観を軸に、場を作っていきました。

これは、利用者にとっては、選択肢が増えるという、大きなメリットです。自分の目的や好みに合った場所を探せるようになりました。一方で、「どこを選べばいいのか分からない」という、新しい悩みも生まれました。同じ「パーソナルジム」という名前でも、指導者の経歴、考え方、得意分野、料金、そして安全への配慮は、場所によって大きく異なります。

前回の記事で、ジムの形は、時代とともに「総合型の大型施設」から「目的別・用途別の専門的な場所」へと枝分かれしてきたと書きました。パーソナルジムの多様化は、その流れの、一つの到達点とも言えます。

ざっくりした流れ:
古代(指導者と競技者・弟子の関係)/19世紀末(個人指導をビジネスにした最初期の例。ブリュッセル、ロンドン、ニューヨーク)/20世紀前半〜中盤(個人指導は、競技者や富裕層など一部の人のもの)/1980年代(アメリカで職業として確立。資格団体が次々設立)/1990年代(著名人から一般の人へ。日本ではNSCAジャパンが1991年に設立)/2010年代(日本でパーソナルジムのブーム)/現在(小規模・専門特化・多様化。2026年に、事故についての国の報告書が公表)。「最初」とされる事柄には諸説あります。

2026年5月——成長の次に来た「安全」という課題

ここまで、パーソナルジムの成長の歴史を書いてきました。最後に、現在の話をしなければなりません。2026年5月27日、消費者庁の消費者安全調査委員会が、「パーソナルトレーニングにおける事故」についての調査報告書を公表しました。

報道や関係機関の発表によれば、その内容は、おおむね次のようなものです。

事故情報データバンクに登録された事例のうち、パーソナルトレーニングにおける事故と考えられるものを委員会が精査したところ、2019年から2025年までの7年間で196件ありました。2020年に22件だったものが、2025年には44件と、倍増しています。このうち、41%にあたる81件が、腰椎骨折など、治療に1か月以上を要する重いケガでした。年代別では、40代が26%、30代が18%と、比較的若い働き盛りの世代に多く見られました。ケガの部位は、腰や股関節、膝や足といった、下半身が多かったとされています。

ここで、一つ、大切なことを書き添えておきます。この196件という数字には、事実関係や因果関係が、確認されていない事例も含まれていると、報告書自身が注記しています。つまり、これは「すべてがトレーナーの責任で起きた事故の数」ではありません。ただ、それでも、増加傾向にあること、そして、重いケガも含まれていることは、業界として、重く受け止めるべき事実だと思います。

委員会は、利用者とトレーナーの両方に、アンケートも行いました。報道によれば、回答した利用者1,336人のうち、12%にあたる173人が、ケガなどを一度以上経験していました。また、32%にあたる428人が、「トレーナーの指示が無理だと感じたことがある」と答えています。トレーナー側のアンケートでは、4割を超える人が、利用者に負荷をかけすぎた経験があると答え、1割は、トレーニングの安全管理を学んでいなかったとされています。

事故の要因として、報告書は、トレーナーの知識や経験の不足、そして、危険性の過小評価などを挙げています。また、指導するトレーナーに、法的な資格は必要なく、安全対策は、事業者やトレーナーに任されているのが実態だと報じられています。フィットネスに関する民間の団体や資格は多数ある一方で、パーソナルトレーニングの指導者に求められる知識や経験についての考え方が、業界全体で整備・共有されている状況にない、という指摘もありました。

これを受けて、委員会は、経済産業大臣に対して、業界団体に事故防止のための仕組みづくりを促すこと、事故の防止方法などを関係者に周知することを求めました。経済産業省は、運動指導者団体連絡協議会が作成した「運動指導における安全基準」などを、フィットネス関連団体を通じて、関係事業者に周知していくとしています。

なお、この報告書は、事故の責任を問うことを目的とするものではなく、被害の防止を図るためのものだと、報告書の冒頭に明記されています。

パーソナルジムは、この十数年で、急速に広がりました。広がるスピードに、「安全の仕組み」が追いついていなかった。今回の報告書は、そのことを、はっきりと示したのだと受け止めています。業界の中にいる者として、他人事にはできません。

歴史が教えてくれること——「指導の質」が問われる時代へ

ここまで見てきて、パーソナルトレーニングの歴史には、一つの流れがあると感じます。

最初は、「特別な人のための個人指導」でした。次に、「職業としての確立」と「資格制度」が生まれました。そして、「一般の人が使える選択肢」になり、街に急速に広がりました。そして今、「指導の質と安全」が、あらためて問われる段階に来ています。

広がる過程で、利用者が増えれば、それだけ、一人ひとりの状態も、目的も、多様になります。腰に不安がある方、膝が痛い方、運動経験がほとんどない方、持病のある方、年齢を重ねた方。これらの方々に対して、「全員に同じ負荷」「頑張れば頑張るほど良い」という指導は、成り立ちません。

以前、筋肉痛の記事で、「筋肉痛を目標にして追い込むことのリスク」について書きました。また、「ピラティスとパーソナルトレーニング」の記事では、パーソナルトレーニングとは、方法に縛られず、その人の目的と状態に合わせて、必要なものを提供することだと書きました。今回の報告書が指摘している問題は、実は、この「その人の状態に合わせる」という、パーソナルトレーニングの原点が、現場で十分に実践されていないケースがあることを示しているのだと思います。

「一対一」は、その人に合わせるための、最大の強みです。ただ、同時に、一対一だからこそ、トレーナーの判断が、そのまま利用者の体に影響します。「トレーナーの指示だから」「せっかく来たのだから」「無理と言いにくい」という空気の中で、限界を超えてしまうことがある。この構造は、一対一の指導が持つ、避けにくいリスクです。


パーソナルジムを選ぶとき、利用者として確認したいこと

こうした状況を踏まえて、これからパーソナルジムを検討される方に、ぜひ、見ていただきたい点を書いておきます。私たちを選んでほしい、という話ではなく、どこを選ぶ場合にも、役に立つ視点です。

まず、最初のカウンセリングで、何を聞かれるか。目標だけでなく、既往歴、現在の痛みや不安、過去のケガ、運動経験、生活習慣、持病や服薬の有無などを、丁寧に聞いてくれるか。ここを軽く済ませる場所は、慎重に考えた方がいいと思います。

次に、トレーナーの学びと経歴。法的な資格は必要ありませんが、解剖学や運動生理学、安全管理について、どのような学びや経験を積んでいるのか。資格の有無だけで判断できるわけではありませんが、尋ねたときに、きちんと説明してくれるかは、一つの目安になります。

そして、「痛い」「無理」と言える空気があるか。報告書でも、利用者が、遠慮や、気持ちの高まりから、申告や中止をしにくいことが指摘されています。体験や初回の時間の中で、「ここは、言いにくいことも言えそうか」を感じ取ってください。「追い込むことがすごい」という雰囲気より、「その日の体の状態を確認しながら進める」雰囲気の方が、安心です。

また、負荷の上げ方が、段階的か。初回からいきなり高重量、あるいは、初心者に対して極端な追い込み、という進め方には、注意が必要です。体が慣れるには時間がかかります。「少しずつ、確実に」という進め方の方が、結果的に長続きします。

最後に、持病や不安がある場合は、事前に医師に相談すること。トレーナーに伝えるだけでなく、可能なら、かかりつけの医師にも相談しておくのが安心です。

消費者庁も、利用者向けに、「パーソナルトレーニングをケガなく続けるために」という案内を出しています。気になる方は、一度、目を通してみることをおすすめします。


私たちが大切にしたいこと

ここまで書いてきて、最後に、私たち自身の立場を書いておきます。

私は、このジムを10年運営してきました。これまで、さまざまな年代、さまざまな体の状態の方と向き合ってきました。その中で、確信していることがあります。トレーニングは、頑張らせることが仕事ではありません。その人の体を、今よりも良い状態に導くことが、仕事です。

そのために、私たちが大切にしたいと考えているのは、次のようなことです。その日の体調や痛みを、毎回確認すること。負荷は、その人の状態に合わせて、少しずつ上げていくこと。「無理」「痛い」と言える空気を、日頃から作ること。自分たちの知識と経験の範囲を、正直に認識して、必要なときは医療の専門家に相談をすすめること。そして、学び続けること。

これは、特別なことではなく、パーソナルトレーニングの、当たり前の土台だと思っています。今回の報告書を、業界全体が、あらためて、この土台を見つめ直す機会にできればと思います。


パーソナルトレーニングの歴史は、130年以上前から続く、「一人ひとりの体に向き合う」という営みの歴史です。時代とともに、形は変わり、広がり、そして今、「質と安全」が問われています。

一対一の指導が、本当に価値のあるものであり続けるために。「その人に合わせる」という原点を、忘れずにいたいと思います。そして、これからパーソナルジムを選ぶ方には、「結果」だけでなく、「その人の体をどう見てくれるか」という視点で、場所を選んでほしいと思います。

あなたの体の状態と目的を、丁寧に伺うところから始めます。
まずはカウンセリングからどうぞ。

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